受験・合格者数2015-2毎年恒例の国立大学法人等採用試験の地区別申込者数と第1次合格者数の速報をお送りしている本ブログですが、なんと、昨年の速報以来、1年ぶり更新とう、ブログとしてはありえない期間の放置ぶりでしたが、まあ、本業がなにかと忙しいので、お許しください。
さて、平成26年度の傾向ですが、まだ北海道地区が6月24日(火)の第1次合格者発表という感じで、毎年おそいので、全体が出そろわないのですが、他の6地区が出そろったので、ちょっと見てみます。
今年の傾向ですが、全国の申込者がついに4万人を割ってしまったこと。少子化の影響も、見受けられるようですが、特に減っている割合が大きいのが北海道地区で、平成22年度に比べ、4年間で半分くらいに減ってしまいました。他に、東北地区は1割、近畿地区は2割5分ほど減っているのが目立ちます。
逆に、関東・甲信越地区は、ついに1万4千人を超え、上下の変動はあるが増えていく傾向にあります。

女性の割合では、発表していない地区もあるので、なんとも言えませんが、申込者は、北海道地区だけは30%台で、他の地区は40%台になります。この比率は、昨年度とあまり変わらないのですが、なんと合格者データは大きく変動しました。東北はあまり変わらないものの、関東・甲信越地区は、申し込み者が増えているにもかかわらず、合格者の数を減らしたため、全体倍率が9倍近く、女性に至っては、12.5倍です。それでも平成22年度の18.3倍よりはまだ広き門とは言えます。それより一番大きかったのは、近畿地区の女性の躍進です。昨年度より、全体の申込者も女性の申込者も1割ほど減っているにもかかわらず、女性の合格者は倍増、女性倍率も昨年度の12.4倍から、5.8倍と大きく下がりました。それだけ、大阪の女性の国立大学職員への進出がめざましいということでしょうか?
まだまだこれから、北海道地区の発表や、まだ未発表地区の女性の割合が判明したら、また新たな傾向がわかるかもしれません。それでは判り次第、次回の更新といたしましょう。